治療の費用について

医療費の目安（1回当たりの費用）

※病態によって再治療計画代が加算される場合があります。その際は事前に概算を説明します。

負担上限額は年齢や所得によって異なります。
高額療養費制度では「世帯合算」や「多数回該当」といった仕組みにより、さらに最終的な自己負担額が軽減されます。（多数回該当とは直近の12か月間に、既に3回以上高額療養費の支給を受けている場合です。）
高額な医療費の窓口負担は事前に「限度額適用認定証」の手続きをすれば、支払額が自己負担限度額までとなり、高額な医療費を一時的に立て替える必要がなくなります。　ただし、70歳以上の方は所得区分の認定証がなくても、自動的に窓口での支払いが負担の上限額までにとどめられます。（低所得者の区分の適用を受けるためには認定証が必要です。）
詳しくはお手持ちの健康保険の保険者によって異なるため、保険証に記載されている保険者にお問い合わせください。

（注）1つの医療機関等での自己負担（院外処方代を含みます。）では上限額を超えないときでも、同じ月の別の医療機関等での自己負担を合算することができます。この合算額が上限額を超えれば、高額療養費の支給対象となります。

適用区分		ひと月の上限額（世帯ごと）
ア	年収約1,160万～健保：標報83万円以上国保：旧ただし書き所得901万円超	252,600円＋(医療費－842,000)×1%
イ	年収約770～約1,160万円健保：標報53万～79万円国保：旧ただし書き所得600万～901万円	167,400円＋(医療費－558,000)×1%
ウ	年収約370～約770万円健保：標報28万～50万円国保：旧ただし書き所得210万～600万円	80,100円＋(医療費－267,000)×1%
エ	～年収約370万円健保：標報26万円以下国保：旧ただし書き所得210万円以下	57,600円
オ	住民税非課税者	35,400円

（注）1つの医療機関等での自己負担（院外処方代を含みます。）では上限額を超えないときでも、同じ月の別の医療機関等での自己負担（69歳以下の場合は2万1千円以上であることが必要です。）を合算することができます。この合算額が上限額を超えれば、高額療養費の支給対象となります。

※高額療養費制度を利用される皆さまへ - 厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/content/000333279.pdf